携帯電話、インターネットの普及により、日本人の情報行動はこの10 年間に激変した。本調査は、2005 年3 月時点での日本人の情報行動実態を明らかにし、1995 年および2000 年に全国満13歳以上70 歳未満を対象に実施した調査の結果と比較することを目的とする。
この調査により、(1)この10 年間の日本人のメディア利用行動の変化、それに伴う生活構造の変化を実証的に明らかにし、(2)インターネットやモバイル・コミュニケーション(携帯電話等)の普及によるコミュニケーション形態の変容と、それに伴う、情報弱者及び社会的不平等の出現、対人関係の希薄化、メディア依存症等の問題点の実態、影響因を解明し、(3)合せて、中長期的な利用者の需要動向を予測することにより、新規のネットワーク技術が社会にどのように受容されているかに関してモデルを作成することができる。
当機構では、次世代のインターネット技術に関する研究開発を進めているところであり、情報行動の変化を見すえることで、社会と技術とが調和した技術開発の方向性を明らかにすることを目的としている。
意識調査
- 情報機器所有
- テレビ視聴
- 新聞閲読
- インターネット利用の有無と利用時間
- インターネット利用の諸相
- 情報領域と情報源
- 情報源の信頼性・有効性
- メディアイメージ有効性
- 対人コミュニケーションとメディア選択
- 情報行動規範意識
- 情報セキュリティ
- メディア利用と社会意識
- 情報リテラシー
日記式調査
- 行動時間
- 行動場所
- 生活行動の種類
- 情報行動の種類
- 情報機器の利用数
- 自由に使える時間
- 母集団 全国13歳以上70歳未満の者
- 標本数 3,000人
- 抽出方法 層化二段無作為抽出法
平成17年3月2日〜3月9日
調査員による訪問留め置き式回収法。
社団法人 新情報センター
有効回収数(率) 2,029人(67.6%)
調査不能数(率) 971人(32.4%)